電子マネーの注意点

スーパーで電子マネーを作るよう勧誘されたら…

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地元のスーパーもとうとう電子マネーを取り入れるんだそうだ。ポイントカードと電子マネーが一体型になっていて、お得らしい。一応、誘われるままにカードを作ったんだが…

へー。どんな電子マネー?Edy?iD?

Jimotoマネー。Jimotoポイントが貯まれば、電子マネーと交換できるとか…

(聞いたことない…)

最近、今までキャッシュレス決済に無関心だったスーパーや地元小売店などが次々電子マネーを導入しています。でも勧誘されるままに電子マネーを作って、本当にお得なのでしょうか。

電子マネーは種類によって使い勝手が全然違う

キャッシュレス決済の普及が急速に進む現在、電子マネーの種類自体がものすごい勢いで増えています。

発行元である会社も多様なため、「電子マネーとはこういうものである」と定義しづらいのが特徴です。

各社が電子マネーを発行する目的の1つは顧客の囲い込みです。そのため、電子マネーが使える範囲は電子マネーの発行元が周囲にどれだけの影響力を持つ会社か、関連企業はどのぐらいなのかに大きく依存していきます。

例えば

全国展開をしている携帯電話会社が発行する電子マネーA

地方都市を中心にチェーン展開をしているスーパーが発行する電子マネーB

では特徴や使い勝手がかなり変わってきます。

電子マネーAは発行元の会社が大規模で、この携帯電話を使っているユーザーも全国各地に存在します。その分使えるお店の範囲も全国に広がり、使い勝手はよいでしょう。ただし電子マネーは自社ユーザーに向けて作られているため、この会社の携帯電話を利用していない人にとってはメリットが少なかったり、そもそも電子マネーを発行することができなかったりします。

電子マネーBは地元スーパーのお客さんにたくさん買い物をしてもらうために作られています。そのため買い物客の誰でも作ることができます。しかし、限られた地方でしか営業していないスーパーなので、発行元のスーパー関連施設以外ではほとんど使うことができません。

同じB地方に存在するお店でも電子マネーBがほとんど使えないのはなぜなのでしょうか。

お店側が電子マネーを決済システムに取り入れるには、電子マネー発行元と加盟店契約を結ばなければなりませんが、メジャーな電子マネーならば加盟店契約の手続きがネットや代理店を通してスムーズに行えるシステムが整っています。

一方でマイナーな電子マネーは加盟店契約の手続き方法が分かりづらく、ややこしい決済システムを取り入れても誰も利用しない可能性があります。これでは、お店側に電子マネーを取り入れるメリットがないのでしょう。

お店で電子マネーを勧められたとき、最低限考えたいポイント

地元展開のお店で電子マネーの発行を勧められても発行しない方がいいってことか?

必ずしもそうとはいいきれないよ。とりあえず、下のポイントをチェックしてみよう。

そのお店はどのぐらいの頻度で利用するのか

まず大切なのはあなたはそのお店はどのぐらいの買い物を、どんな頻度でするのかどうかを考えることです。

例えば仮に1つのスーパーでしか使えないマイナーな電子マネーだったとしても、そこであなたが毎日のように日用品や食料を買うというのなら電子マネーを発行するだけの価値はあります。

それだけ電子マネーを使う機会があるということなのですからポイントも沢山たまるはずです。頻繁に使えば、残高を残したまま電子マネーの有効期限が切れてしまうこともないでしょう。

ただしあなたがすでにクレジットカードやデビットカードを持っているなら、電子マネーを作るよりも他のカードで支払った方が還元率が良くなることがあるよ。

逆に言えば、たまにしか買い物をしない店で電子マネーの発行を勧められた場合は積極的に申し込みをしない方が良いです。チャージしたはいいものの、そのまま使わずじまいで電子マネーの有効期限が切れてしまう可能性が非常に高くなります。またお財布に入れっぱなしにしておくと、紛失や盗難の危険性もあります。

発行店以外で使えるところがあるか

発行店とそのチェーン店で電子マネーが使えるのは当たり前として、他にどんなお店で使うことができるのかはチェックしておきましょう。特に注目したいのが電子マネーのカードに「クレジットカードブランド」の文字が入っているかどうかです。

電子マネーの多くがクレジットカードブランドと提携しています。

・VISA

・MasterCard

・JCB

これらのブランドマークが書かれた電子マネーカードはクレジットカードと同様に幅広い店舗で使うことができます(※ただし定期購読や公共料金の支払いなど一部利用できないサービスもあります)。

「あまり聞き覚えなない電子マネーだな」と思っても、クレジットカードブランドと提携していれば使い勝手は良いので安心できますね。

ただし中には少しややこしい例もあります。

クレジットカード大手のJCBは独自のチャージ型電子マネーJCB PREMOというサービスを展開していますが、JCB PREMOはJCBクレジットカードとは別物。使える範囲がある程度限定されています。

「クレジットカードブランド」としてのJCBと連携している電子マネーにはLINEPayおさいふPontaがあります。

これらカードには「JCB PREPAID」の文字が書かれています。

一方でJCB PREMOのカードには、PREPAIDではなくPREMOの文字が。

扱いが違うのが分かります。

非常にややこしいですが、発行される電子マネーにJCBマークがあったからと言って「クレジットカード的な使い方ができる!」とすぐには喜ばず、

「PREPAID」

なのか

「PREMO」

なのかしっかり確認をしましょう。

ちなみにJCB PREMOが使える店舗の確認はこちらからどうぞ(公式サイトにつながります)。

https://www.jcb.jp/products/jcbprepaid/premo-available/index.html

発行手数料はかかる?

電子マネーカードによっては発行手数料がかかるものがあります。使える範囲が狭かったり、ポイント還元率があまり高くないカードに発行手数料をかけるのはちょっともったいないですね。

Tカードなどのポイントカードは基本的に無料で作れるため、それと同じ感覚で申し込んだら「発行手数料は〇〇円です」と言われてしまい、今更断れなかった…

そんな悲劇を防ぐためにも、申し込み手続きをする前に「発行手数料はかかりますか」と聞いてしまいましょう。

電子マネーの有効期限はどのぐらいか

電子マネーの有効期限についての確認は大切です。有効期限が過ぎてしまえば、電子マネーは失効。残高があっても電子マネーを使えなくなってしまいます。

計画的に電子マネーを使うためには有効期限の確認は必須なのです。有効期限が切れてしまう可能性が高い、使う頻度が低い電子マネーはなるべく発行しないようにしましょう。

ちなみに電子マネーを申し込むと、利用規約の紙をもらうことができると思います。この紙に有効期限が載っているはずですが、大抵は細かすぎてどこにどんな情報が書いてあるかわかりません。そんなときは直接店員さんに、「有効期限はどれぐらいですか」と聞いた方が早いです。

電子マネーカードを作りすぎると、使いこなせなくなるので注意

電子マネーの発行を勧められたときのためのチェックポイントについて解説しました。

現在は本当にたくさんの種類の電子マネーがあり、レジ決済のたびに電子マネーを作るよう勧められる人もいるでしょう。

しかし、勧められるまま電子マネーを作ってしまうと、財布が電子マネーカードでいっぱいになり、いつのまにかカードを作ったことを忘れてしまう場合も。残高が残ったまま有効期限が切れてしまうことにもなりかねません。

また電子マネーを分散させてしまうと、決済手段が一本化せず、貯まるポイントもばらばらになってしまいます。

電子マネーを作るときは、自分が有効期限内に使いこなせるものかどうかをよく考えてからにしましょう。

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